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仮想通貨で稼ぐ!ノアコインは稼げるか?噂の審議編1

 

仮想通貨で最も稼げるのは、プレセール中に換金(購入)しておくことですが、市場公開しても価値がなければ稼げません。では、賛否両論ある、NOAH COIN(ノアコイン)は、本当に稼げるのか?

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市場公開に向け大きな飛躍を約束した?

2017年6月10日、ホテルメルパルク東京で、ノアコイン特別セミナーが開催された。

登壇したのは、泉忠司、土屋ひろし、道端アンジェリカ、ベア・ローズ・サンチャゴ(Bea Rose Santiago)、ブルース・リベラ(Bruce Rivera)、アドルフォ・アズクナ(Adolfo S Azcun)、ルビー・モレノ、ロビー・アントニオ(Robbie Antonio)、ケイト・アプトン(Kate Upton)、華原朋美の豪華面々だった。

セミナーと言っても、どちらかと言えば講演会のようなもだったが、重大な進捗報告があったことから、各メディアでも報道され、凄まじい反響となった。

グノシー
https://gunosy.com/articles/R1p5i

Infoseek NEWS(インフォシーク)
https://news.infoseek.co.jp/article/globalnewsasia_4397/

@niftyニュース(ニフティ)
https://news.nifty.com/article/world/worldall/12137-4397/

exciteニュース(エキサイト)
http://www.excite.co.jp/News/world_g/20170613/Global_news_asia_4397.html

GLOBAL NEWS ASIA(グローバルニュースアジア)
http://www.globalnewsasia.com/article.php?id=4397&&country=12&&p=1#photo

ハリウッド女優でトップモデルのケイト・アプトン氏は、この日、自信の誕生日であるにも関わらず、ノアプロジェクトのためにお忍びで来日。もし、この来日が外部に漏れていたら国際空港はパパラッチとファンによってパニックになっていただろう。

ケイト・アプトン(Kate Upton)
1992年6月10日生れ。スポーツ・イラストレイテッド水着特集号に初登場した2011年にルーキー・オブ・ザ・イヤーに選ばれ、更に2012年の水着特集号で表紙モデルに抜擢された。2011年の映画「ペントハウス」でハイタワー氏の愛人役で女優デビュー。

しかし、驚くべきことは、元フィリピン最高裁判所司法長官のアドルフォ・アズクナ氏の登壇である。最高裁判所の司法長官は、国家最高の法律機関の頂点である。現在もフィリピン司法アカデミーの学長を努めていることから、政府に影響力のある現役の法律家と言っても過言ではないだろう。

アドルフォ・アズクナ(Adolfo S Azcun)
元フィリピン最高裁判所判事。最高裁判所第153代司法長官、コラソン・アキノ前大統領の顧問弁護士を努め、現在はフィリピン司法アカデミーの学長として活躍。

この報道に対して「ゲストがノアコインに触れなさすぎ」とか「道端アンジェリカは何しにきた」など、あら捜しをする者も少なくはなかった。しかし、国家に影響力を持つ法律家がノアファウンデーションと正式契約している事実を曲げることは出来ない。

そして、この日最大の進捗報告は、ノアコインが市場公開直後に実際に使える仮想通貨であることが確定したことだった。

 

NIPPON PAY(ニッポンペイ)との業務提携

スケジュールの都合で登壇しなかったが、株式会社NIPPON PAY・代表取締役社長・續仁(つづき じん)氏からのビデオレターが紹介された。内容は、業務提携の正式契約完了と、事業内容や今後の展開についてだった。

この業務提携により、ノアコインが市場公開後、実際に買物や飲食に使える仮想通貨であることが約束されたことになる。プレセール中にこのような契約がされた仮想通貨は初めてで、これが市場公開されている仮想通貨だとしたら何十倍もの価格高騰するほどの材料である。

例えば、ビットコイン。ビックカメラが新たな決済方法としてビットコインを導入したことが報道された直後、一気に価格が高騰した。

 仮想通貨ビットコインを新たな決済手段として店舗に導入する動きが広がり始めた。ビックカメラは週内に都内2店舗でビットコインによる決済を開始。リクルート系も今夏をめどに26万店で利用できるようにする。投資が中心だったビットコインの利用が店舗での決済手段に広がる。訪日外国人を狙った動きだが、日本の消費者への普及につながる可能性もある。
引用元:ビットコイン対応26万店 ビックカメラなど導入

報道前に1BTC=20万円代前半だったビットコインは、報道後わずか1〜2週間の間に最高値1BTC=33万円を記録。

ビットコインは、すでにGoogleをはじめAppleや楽天などの一流企業だけでなく、公共料金の支払にも使える。それなのに、ビックカメラが参入しただけでこの高騰ぶり。使える企業や店舗が増えることが仮想通貨の価格高騰の材料となることが容易に理解できるだろう。

ビットコイン導入済みの一流企業
Google Apple 楽天 RECRUIT Microsoft IBM SAMSUNG GMO JTRUST Nasdaq CyberAgent NTT ※2017年6月調べ

では、NIPPON PAYの業務内容や今後の展開からノアコインの将来性を紐解いてみよう。

 

NIPPON PAYとは?

NIPPON PAY(ニッポンペイ)は、1つのアプリで複数のスマホ決済サービスを管理できるマルチ決済サービスを提供している、フィンテック業界注目の企業です。

NIPPON PAY(ニッポンペイ)
http://nippon-pay.shop/

現在の対応決済サービスは、WeChat Pay(ウィチャットペイ)、Alipay(アリペイ)、UnionPay(ユニオンペイ)、KaKaoPay(カカオペイ)※、LINE Pay(ラインペイ)※。※2017年対応予定。

オフライン決済(実店舗)・オンライン決済(EC)のどちらでも決済可能です。

株式会社NIPPON PAYは、1月11日、訪日中国人旅行者が利用するスマホ決済サービスWeChatPayとAlipayを、日本で初めて、1つのアプリで決済を可能とするマルチ決済サービスの提供を開始した。

引用元:ニッポンペイがWeChatPayとAlipayをひとつのアプリでマルチ決済するサービスを提供

すでにWeChat Payの利用者が5億人以上、Alipayの利用者が2.8億人以上で、モバイル決済市場は150兆円を超えていると言われている。

WeChat Pay(ウィチャットペイ)
中国で最も普及しているSNS「WeChat」に付随する決済サービス。中華圏では、LINEやFacebookなど他国のSNSが規制されていることから、独自のSNSが発達し、その最大手がWeChatでLINEの中国版と言える。

Alipay(アリペイ)
中国アリババグループのネットショップサイトで利用できる決済サービス。アリババグループは、タオバオを始めとするネットショップを展開する、日本で言うところの楽天のような企業で、日本からも購入できることから、輸入転売ビジネスの仕入に利用する日本人も多い。

WeChat Payを導入している店舗は、中国内だけで30万店舗以上が導入済み。日本でも導入する企業や店舗が続々と増え、すでにビックカメラは、WeChat Pay・Alipay・UnionPayの支払いが可能です。

この巨大市場をより便利にするサービスをいち早く開始したのがNIPPON PAYで、外食チェーン大手の「和民」が試験的だが、NIPPON PAYを導入したことがニュースになったことでも有名ですね。

ワタミ株式会社(東京都大田区・代表取締役社長 清水邦晃)は、スマートフォンを使用した決済サービス「NIPPON PAY(ニッポン・ペイ)」を、6月12日(月)より、国内の外食チェーンでは初めて東京都内にある「和民」3店舗で試験的に導入を開始いたします。これによって、中国で広く利用されている決済サービス「WeChat Pay」「Alipay」に1台で対応できます。この取り組みは、株式会社NIPPON PAYと提携したもので、海外から日本を訪れる旅行者への利便性を高めます。

引用元:ワタミ スマホ決済サービス「NIPPON PAY」国内外食チェーン初導入

三菱銀行UFJニコスが焦って食いついてくるのも無理ないほどの巨大市場です。

 クレジットカードや電子マネーによる支払いが多い訪日外国人を取り込むため、現金を使わないキャッシュレス決済を導入する商業施設・店舗が増えている。金融とITを融合したフィンテックの発達により、多様な決済手段に1台で対応できるマルチ決済サービスが登場してきたからで、三菱UFJニコスは安全性と高速処理を強みとするシステムを売り込む。ベンチャーのNIPPON PAY(ニッポンペイ、東京都中央区)は中国人が多く利用するスマートフォンを使った店頭決済サービスの採用を呼びかけ、大手飲食チェーンへの月内導入が決まった。

引用元:【JAPAN style】レジで待たせず安心・快適に 「キャッシュレス決済」で訪日外国人取り込み

そのモバイル決済を1つのアプリで管理できるサービスを提供するNIPPON PAYがフィンテック業界で注目されるのも無理はありません。

そして、そのNIPPON PAYとノアコインの将来性を、プレセール中にもかかわらず疑う余地がなくなってしまったのではないでしょうか?

 

まとめ

現在公開されている仮想通貨は700種類以上あると言われていますが、その内の95%は詐欺と言われています。最初から詐欺目的で発行される仮想通貨だけでなく、発行されても機能せずタダ同然の価格になって詐欺と呼ばれる仮想通貨があるのは、残念ではありますが事実です。

また、発行されない架空の仮想通貨による詐欺被害や、仮想通貨を使って投資するHYPE系の詐欺報道が様々なメディアに取り沙汰されている昨今、新しい仮想通貨が発表されると疑心暗鬼になるのは無理もありません。

現在20万円〜30万円/BTCで取引されるビットコインですら発表された当初は、賛否両論ありました。無料の某巨大掲示板や無料ブログなどで匿名の似非評論家が続出。市場公開されてからも数年間は「詐欺」とか「すぐ消える」とか「買うだけ損」など、バカにされ続けていました。

しかし、匿名の似非評論家の意見を無視して購入した人たちは、根こそぎ億万長者になりました。ビットコインの価値を理解して購入していた人だけでなく「話題作りに買っておこう…」とか「安いからとりあえず買っておこう…」など理由は様々ですが、ほとんどの人たちがバカにしているにも関わらず購入しておいたお陰で、驚くほど稼げたんです。バカはどちらでしょう?

こんなジョークがあります。

“様々な民族の人が乗った豪華客船が沈没しそうになった。全ての人達を助けたい船長は、民族に応じた言い方で海に飛び込むよう声をかけました。アメリカ人には「今飛び込めば、あなたは英雄です」イタリア人には「美女たちも泳いでいます」ドイツ人には「規則ですから飛び込んで下さい」日本人には「みなさん飛び込んでいます」“

これは、典型的な国民性の特徴をネタにしたもので、必ずしも現実と一致するものではなく、あくまでもジョークですが、日本人は「みんなが〜してる」とか「〜%以上の人が絶賛」とか「統計の結果〜と判明」などのセールストークに弱いことは事実で、営業や広告に取り入れると成約率が上がることが立証されています。

ところが、投資の世界において「みんなが〜してる」は、最も稼ぎにくい時期で「みんなが〜していない」とか「みんなが〜知らない」が最も稼げる時期であることは、ビットコインやイーサリアムなどの価格上昇の経緯を見れば一目瞭然です。

つまり、市場公開されていない仮想通貨に賛否両論あるのは当然のことで、むしろ賛否両論なければダメなんです。反論している人が多いという事は、それだけ注目されているといるという事。注目されればされるほど市場公開された時のインパクトは凄いものです。

超一流の法律家の正式発表。フィンテック業界注目の企業との業務提携。
この出来事だけでも、私は「買い増し確定」と見ています。

もちろん、細かい点で不安材料がないとは言い切れません。しかし、どんなプロジェクトでも計画発表から公開までに色々な問題があり、公開に向けて問題点を改善しながら進めていくのがプロジェクトです。そして、極秘で進めている部分は、確定するまで公表されないものです。最近では豊洲移転問題が二転三転していることからも良くわかりますよね。

そもそも、投資だけでなく、ビジネスでも日常生活でも、何かをする時には必ずリスクがあります。リスクの大きいものほど得る利益が大きく、リスクの小さいものほど得る利益は小さいのが一般的ですが、リスクが小さく得る利益が大きいのがプレセールです。

「あの時買っておけば今頃…」と後悔するぐらいなら、1口だけでも乗っておくのが懸命でしょう。

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